学校情報化認定とは？

学校全体の情報化の状況について

　「情報教育」の「ICTの基本的な操作の習得」「プログラミング教育」の２項目がレベル１である。「ICTの基本的な操作の習得」に関しては、基本的な操作スキルを習得させるための指導が特定の教育課程で学ぶ児童生徒に対して計画的に行われている状況であるが、今後、全校的に習得を向上させるために、日常生活の指導の年間指導計画に操作スキルを身に付ける時間を位置付け、意図した内容を確実に指導できる体制の構築を目指す。また、「プログラミング教育」に関しても、プログラミングに関わる学習活動が特定の教育課程で学ぶ児童生徒に対して計画的に行われている状況であるが、今後、年間指導計画にプログラミング的思考の取扱いを明記し、手順を理解したり、順番を学習したりする学習活動を教科等ごとに位置付ける。プログラミング的思考の流れを共通理解し、例示するなどしてより手軽に学習内容に設定できるよう共通理解を図っていく。

情報化の取り組みによる学校（教員・児童生徒）の変容

　「教科指導におけるICT活用」に関しては、毎年のICT研修及びICT活用能力の高い教員からの個別研修により、入れ替わる教員に対してのスキルアップを図る体制ができており、校内における活用レベルを維持することができている。また、児童生徒においては、キーボードで入力してインターネットで検索する、プレゼンテーションアプリを用いて資料を作成する等の学習活動に取り組む機会が毎年増えている。さらに、データの共用により、成果物の自己評価や他者評価、個人内評価に生かすことができている。

　「情報教育」に関しては、iPadの活用により、校内に蓄積された情報を用いた教材作成や共有ドライブの活用により授業における蓄積した情報活用の幅が広がり、さらに、アプリを使った個別学習や、他校や外部施設とのオンライン学習等を実施することができており、情報活用能力の向上を図ることができている。

　「校務の情報化」に関しては、教務支援システム“賢者”を導入し、諸表簿等を一元管理している。今後さらに業務の効率化を図ることが期待できる。教務支援システムに含まれない学習指導案、学習評価シート、児童生徒のアセスメントシート等は改良し、より教育の内容を効果的に学ぶ仕組みづくりに生かすことができている。また、ネットワーク上で一斉にデータの書き込みができるACCESSを用いて、事故防止報告、児童生徒情報カード等のデータベースを作成し、校内ネットワーク内で一元管理して全職員で共有することができている。

　「情報化の推進体制」として、令和３年４月以降、全児童生徒及び全教員にiPadが配備され、GoogleWorkSpace for Educationにより全教員がクラウド上でのデータ管理やClassroomを活用している。今後さらに個々の教員のスキルアップに努め、ICTを活用した効果的な授業実践力の向上及び教員のゆとり確保に努めていきたい。